暑さによる死亡確率６倍に＝国内の温暖化影響を予測・茨城大など

時事通信　2008/05/29-19:45

茨城大や国立環境研究所など１４機関による研究グループは２９日、地球温暖化が日本国内にもたらす影響の予測を公表した。気温上昇で暑さが厳しくなることで、熱中症などの「熱ストレス」による死亡確率が現状と比べ今世紀末に６倍になることが分かった。

研究では、１９９０年比で２０３０年代に気温が２度、今世紀末に４．８度上昇するシナリオなどを基に調べた。

研究では、１９９０年比で２０３０年代に気温が２度、今世紀末に４．８度上昇するシナリオなどを基に調べた。
予測によると、健康被害では熱ストレスなどのほか、デング熱やマラリアといった感染症を媒介するネッタイシマカやヒトスジシマカの分布域が拡大する。
森林では、ブナ林の分布域減少やマツ枯れが生じる。世界自然遺産に登録されている白神山地のうち、ブナ林が分布するのに適している地域は５０年までに現状比４４．３％～２．９％へ減少、今世紀末までに３．４％からゼロへと激減する。
高潮被害を受ける可能性のある人口は、東京湾、伊勢湾、大阪湾と西日本の沿岸部で２９万人（２０００年）から１３７万人（２１００年）に増加する。
コメの収量は北海道や東北を中心に増えるため、全国でも３０年ごろまでは増収する。しかし気温上昇が続くと、西日本での減収量が大きくなるため、５０年ごろには現状を下回る。